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  用具や共用品のメーカーや小売店等について  

国立身体障害者リハビリテーションセンター研究所
http://www.rehab.go.jp:8089/mml/index.html
 当部は、福祉用具の中でも最もニーズの高い障害者用コミュニケーション機器、介護・移動機器、義肢装具という3分野の機器の開発と評価を担当しています。
 具体的な研究・開発内容は開発部のHPをご覧ください。
 なお研究で試作した福祉機器データベース

東京都福祉機器総合センター
http://www.kiki.metro.tokyo.jp/
 当センターのホームページは、センターに展示している展示品の情報、区市町村の展示場の情報や販売店の情報など、様々な福祉機器関連情報を掲載しています。展示品の情報については、分類別の選択または製品名からの検索によって個別の情報を得ることができます。

(財)テクノエイド協会
http://www.techno-aids.or.jp/
 (財)テクノエイド協会は福祉用具法(福祉用具の研究開発及び普及の促進に関する法律)に基づく厚生大臣の指定法人です。また、義肢装具士法による指定試験機関です。 福祉用具の研究開発等の推進、福祉用具の試験評価、情報の収集と提供、義肢装具士の養成などを通じ、障害者及び高齢者の福祉増進に寄与することを目的として活動しています。

(財)共用品推進機構
http://kyoyohin.org/
 「財団法人共用品推進機構」は、障害のあるなし、年齢の高低等に関わりなく使いやすいモノやサービスの普及を目指し、1999年4月に発足した団体です。前身である任意団体「E&Cプロジェクト」の紹介と共に、ホームページでは、共用品、市場規模、障害者・高齢者の不便さと工夫、各種イベントの紹介等、共用品(ユニバーサルデザン)に関しての情報が満載です。また、共用品推進機構の活動に関する詳しい紹介も行なっています。

ATCエイジレスセンター
http://www.ageless.gr.jp/
 ATCエイジレスセンターは、大阪市・朝日新聞社・アジア太平洋トレードセンターの三者で構成する実行委員会のもとに、「豊かな高齢社会をめざす総合生活提案館」として96年4月27日オープンしました。5,000uの会場内に約110の企業・団体による製品・サービス(約2,400点)の提案やバリアフリーの街を体験できるゾーン、インキュベーション機能をもつ工房などがあり、高齢社会に関わるさまざまな情報を提供しています。

日本健康福祉用具工業会
http://www.jwa.gr.jp/
 当工業会は、我が国において、優れた用具を供給し、福祉サービスを向上させることを目的に、業界横断的な組織化をめざし、平成8年6月に設立されました。具体的な活用としては、健康福祉用具産業政策への提言、産学官・異業種相互間の交流、評価の業界窓口、標準化の推進、各種研修会、調査研究、国内外の情報収集・提供等広範な活動を行っています。当工業会のホームページでは、健康福祉用具産業に係る最新動向や国内外の関連情報等を提供しています。

こころWeb((社)日本電子工業振興協会)
http://www.kokoroweb.org/
 こころWebでは、障害者や高齢者が、パソコン等を使う際に補助となる機器・ソフトウェア、コミュニケーションをとるための機器とこれらの支援技術に関連する様々な情報を掲載しています。利用者が、ニーズ別、製品別、発売元・製造元別の目次を使って必要な製品情報(約700件)にたどりつくことができるほか、困難な点の解決方法を分かりやすく解説しています。製品につい ては、発売元、開発元、価格、稼動環境や製品概要などを記載し、各社のホームページへもリンクしているため、より詳細な情報を知ることが可能です。また、電子福祉機器に関する様々な相談を電子メ ールで受け付ける「電子福祉機器相談センター」も開設していますので、是非ご利用下さい。


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